出会い系不当請求

“不当請求”この言葉だけを見ればいやでも893屋さんを思い浮かべてしまいがちですが、893屋さんが不当請求をしているのは全体から見てほんのわずかなのが現状です。

最近の893屋さんは我々一般市民よりはるかに頭が切れます。彼らがやる場合はもっと上手にするはずです。では一体誰が？？そうです！！普通の人が不当請求なる犯罪を犯しているのです。現在ネット社会にはちょっと探せば架空口座や架空携帯などは少しのお金を払えば誰でも買えてしまうのです。

この2つが揃うだけで“不当請求”とゆう犯罪は可能になってしまうのです。小遣い稼ぎのつもりで学生がやっている場合もあるのです。 もしアナタの元に不当請求の通知や電話があってもけして下手に出たり、弱気を悟られてはいけません！！そして、必ず誰かに相談するようにして１人で考えこまないようにしてください、必ず道は開けるハズですから。

不当請求の手口！

■パターン１

ある日携帯電話に電話がかかってきて「こちら債権回収会社○○ですけど、お客様が以前ご使用になった出会いサイトの料金が未払いになっております」とゆう電話が始まりのパターン。

■対策

ここで気をつけて欲しいのは絶対に相手をしてはいけない事。「いつの？」とか「どこの出会い系」などと聞いてはいけません。

相手にしてみれば、見に覚えがあるとみなされてあの手この手で不正請求がきます。 相手から携帯電話に電話がきた場合は、本当に出会い系サイトを利用して料金が未払いだった場合を除いて８割方がランダムで選んだ番号にかけて、無差別に獲物を探しているのが関の山です

。見に覚えがないのにしつこくかけてくるようなら「どちらにおかけですか？」と聞いてみましょう。相手が「この携帯電話の利用履歴が残っています」などと言ってきてもあわてず「誰の携帯の履歴ですか？」と聞いて、それでもなおかつ相手がこちらの名前を言わないようならもう100％こちらの名前も知らないで不正請求しようとしている“アホな犯罪者”です。あとはこちらの思うツボ「どちらにおかけですか？ちなみに私は斉藤（架空の人物名）ですけど」などとのたまってみてください。

「ええ・・090-00000000の斉藤さんですよね？」といってきたらチェックメイト！！ すかさず「名前間違えました・田中（これも架空の人物名）です」これで大抵の場合は相手から電話を切ってくれます。なんにせよあわてず、弱気を見せないことが重要です

パターン２

まず家に見たことのないナガキが届きます。ハガキの内容は「お客様の出会い系サイト利用料金が未払いになっております。

早急に銀行振り込みにてお支払いください」こんな感じの文章です。この他に債権回収業者の住所・電話番号あなたの名前、使用したとゆう出会い系サイトの名前（超アバウトな名前）お客様番号などが記載されているはずです。

対策

この場合、家にハガキが届くとゆうことはアナタの住所と名前は相手の業者に知れている事になります。しばらく無視するのも一つの手段ですが、下手に無視をして後で延滞料金が20万追加・・・・とゆうハガキがくる事もあるようです。

ここでは、無視をせずこの問題を解決してみようと思います（これで全てが解決するとは限りません）

まずは、ハガキについている電話番号（大抵が携帯電話の番号）に電話をします（注：自分の電話番号を相手に表示しないようにする１８４番など）。ここで一つ注意することがあります、それは電話の内容を録音できる状態にしておく事。（電話に録音機能が付いてない場合や携帯電話の場合は、ラジカセなどに出力できるコードがホームセンターなどに￥500位で売っているので買っておく）まず家にハガキが来たことを相手に伝える。「今、お調べするのでお名前は？」と聞かれたら名前（架空の人物名）とわざとお客様番号も伝える。相手が「未払分が○○万円あります」と言ってくると、身に覚えがないなどと言っておいて下さい。ここではまだ架空の名前を使ったことを相手には言わないほうがいいでしょう。その後は相手とこちらの際限のない押し問答のような状態になるので、適当に電話を切って結構です。

この時点でお客様番号なる物と自分の名前が一致していないことがお分かりでしょう、それでも電話やハガキがくる場合は録音したテープとハガキを持って弁護士事務所、消費者サービスなどに相談してみましょう。（場合によっては電話やハガキなどで精神的苦痛をこうむったとして反対に賠償請求ができるかもしれません

パターン３

家にハガキがきます、これはパターン2の場合とほぼ同じ内容です。しかしパターン2と決定的に違うのが相手が完全に自分の名前、住所、電話番号、勤め先などを把握されている場合（おそらく個人情報がどこからか流出したため）。これが一番厄介です

対策

電話などの会話などを録音してそれをもって即、消費者センターや弁護士事務所などにかけこんで下さい。この場合、個人で解決しようとは決して思わないで下さい。